資金計画

リフォームにおいて一番大事なことは、目的と資金計画です。

リフォームの目的とは

  1. お住いの建物や住宅設備にトラブルが起きた場合に行う「修理・修繕」
  2. 今お住いの住宅の現状の維持管理の為の「メンテナンス」
    例えば、屋根や外壁の塗装、屋根やベランダの防水工事などが該当します。

  3. 住宅設備が古くなってしまったり設備に不具合が出てしまった場合など「新しい機能や性能の向上」を図るための交換など。
    現在リフォームと言われているもののほとんどがこれにあたります。

  4. 間取りの変更や家の耐久性の向上、居住性、また住む人動線自体を変えてしまう「リノベーション」といわれる工事

目的によって資金計画も大きく変わります

  1. 「修理修繕」の場合、ある日突然の出費となることが多いようです。費用もそれほど掛からいで手持ち予算での対応することが多い。
  2. 「メンテナンス」、屋根や外壁の塗装といった場合、大体その補修の目安が10年~15年と言われています。また浴室などの長くても30年に一度は浴槽や風呂釜の交換や修理が必要といわれています。これらのことを想定して常日頃よりお住いの住宅のメンテナンス用の資金計画をおススメします。定期的メンテナンスを行うことで大きな出費を伴うトラブルを回避することができます。
  3. 「新しい機能や性能向上」のリフォームの場合、古くなったキッチンを新しく使いやすいシステムキッチンに交換したり、断熱性や防音性向上のため2重サッシを取り付けたり、古くなったトイレを節水型のタンクレストイレに変えたりと設備のグレードによってその工事費用も大きく違ってきます。
  4. 「リノベーション」の場合、リフォーム工事自体が大掛かりになってしまう場合があります。そのため仮住まいの家賃や光熱費、引っ越しの手間やお金などが加算される場合があることも頭に入れておきましょう。

自己資金・住宅ローン・無担保リフォームローン 比較

自己資金 住宅ローン(銀行) 無担保リフォームローン
抵当権設定 不要 ◯ 必要 △ 不要 ◯
金利 不要 ◯ 低い ◯ 高い △
審査 不要 ◯ 長い △ 早い・簡単 ◯
借入限度額 不要 ◯ 多い ◯ 少ない(500万円程度) △
諸費用 不要 ◯ 多い △ 不要 ◯
返済期間 不要 ◯ 長い ◯ 短い(15年) △
リフォームの規模 自己資金範囲内
余裕を持ったリフォームが可能
余裕を持ったリフォームが可能
税優遇 最大限の優遇額が少ない
最大限の優遇額が大きい
最大限の優遇額が大きい

「リフォーム」をしようと思い立ったら

自己資金で対応するのかローンを組んでするのか 考えましょう

自己資金で対応できるから大丈夫と思っても

潤沢な余裕資金がある場合以外はローンをご利用されるのも良いのではと考えます。
病気で入院、手術・自動車事故で思わぬお金が発生などなど、思わぬ出費に備えて手元にお金を残してい置きたい、そんな方にローンがお勧めです。

金利が高いので資金がたまるまでリフォームはしない

ご存知のように現在は超低金利の時代です。このような時代だからこそローンでのリフォームがお勧めです。
現在 銀行の店頭金利は約3%前後ですが。その銀行と取引状況などによって優遇金利の適用もございます。

また只今、オリコやイオン、セディナといった信販、カード系のローン会社の金利も安くなっています。

「アサヤマ」の場合

支払い回数 (6回~84回まで 実質1.8%)、(96~180回まで 実質2.55%)になっております。
(さらに手続き簡単、基本的に保証人不要、手数料が一切かからないなどといったメリットもあります。)

例えば)
150万円で屋根、外壁を塗り替え工事を支払い回数84回の(7年)で行った場合、月々の返済額は月々19,019円で 金利負担はわずか一日 38円程度です。

金利を払いたくないので資金がたまるまでリフォームはしない

そんな方にお勧めなのが 「アサヤマ」の24回無金利ローンです。あのTVショップでおなじみのJPタカダさんもご利用のセディナローンや実績豊富なオリコローン、がご利用いただけます。

また今だけのビックチャンス!
あの住生活メーカーのLIXILが2019年3月末まで限定で60回無金利ローンキャンペーンを実施中!

LIXIL製品を使用してのリフォームで20万円~1,000万円まで  最大60回無金利ローン
(さらに手続き簡単、基本的に保証人不要、手数料が一切かからない)

一般的な銀行のリフォームローンの場合(店頭金利3%)と比較して
LIXIL60回無金利ローンの場合、何と ¥156,000円もお得!

またローンを利用すると自己資金で行う場合と比べ
税優遇が最大限受けられる利点があります

現在所得税の控除を受けられるリフォーム省エネ、バリアフリーなどのリフォームと同時に行った設備交換などまた耐震 三世代同居などのリフォーム工事にも適用されます。詳しくはご要望のリフォームと共に担当者までお問合せ下さい。